水稲冷害研究チーム
1998年東北稲作動向（新聞記事等から）
1998年東北稲作動向（新聞記事等から）
本情報は新聞記事等から得られる東北地域の稲作概況をお知らせするものです．
稲作の動向と冷害関連記事に注目して，概況を追跡します．
なお，記事の収集については東北農業試験場情報資料課長下川さんにご協力をいただいています．
１月
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○ １月１日（木）冷夏の可能性が高い
大規模なエルニーニョ現象で、今年の天候はどうなるのか。ペルー沖の海面水温が観測史上最高となっているデータから、「日本は冬は暖冬、夏は冷夏になる可能性が高い」と、農業気象に詳しい農水省農業環境技術研究所地球環境チームの研究官は警鐘を鳴らす。
（日本農業新聞）
○ １月１日（木）長梅雨、冷害の心配も
気象学者宮澤清治氏によると、今年の天気を占うキーワードは２つある。１つはエルニーニョ現象だ。ペルー沖の海面水温が過去最大の３．６度にも達し、この影響で世界各地に異常気象をもたらせている。上昇した海面水温は容易には下がらないので、これは無視できない。２つ目は太陽黒点数。太陽の黒点は約１１年周期で増減を繰り返しており、最近では１９９６年５月が極小だった。黒点が少ないほど太陽の活動は弱く、日射エネルギーも弱い。黒点数が極小だった５４年、６４年、７６年などは東北、北海道で冷害だった。
（日本農業新聞）
○ １月１０日（土）観測以来の昨年の世界平均気温
米海洋大気局（ＮＯＡＡ）は８日、昨年の世界の平均気温は１６．９度で、１８８０年以来の気象観測史上最高を記録したと発表した。ＮＯＡＡは気象上昇の理由として、エルニーニョ現象のほか、温室効果ガスによる地球温暖化を挙げており、車や工場の排ガスなど人的活動も温暖化の原因であることを初めて指摘した。
（日本農業新聞）
○ １月１０日（土）一等米比率７９．６％
食糧庁は９日、昨年１２月末現在の米の検査結果を発表した。一等米比率は前旬より０．１ポイント下げ７９．６％となった。一等米比率は９６年産同期を７．１ポイント、９５年産同期を２．３ポイントそれぞれ下回っている。
（日本農業新聞）
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○ １月１１日（日）県産米のＤＮＡ判定、秋田県
本場「あきたこまち」の偽者を見破るため、秋田県総合食品研究所は３年前から、遺伝子本体のＤＮＡによる米の品種判別の研究を続けてきたが、同品種を含む県産７品種の判別に成功した。県は、来年度早々にもＪＡ経済連と組織する「秋田米ＤＮＡ分析センター」を発足させ、鑑定の実用化に乗り出す。
（日本農業新聞）
○ １月１２日（月）米のルーツ探れ、宮城・ＪＡ角田市青年部
米のルーツを訪ね、あらためて稲作について考えようと、ＪＡ角田市青年部と「アジアの農民と手をつなぐ会」のメンバー１３人は稲作発祥の地、中国・雲南省への視察研修に１６日出発する。少数民族のタイ族の農家にホームステイしたり、現地シンポジウムも計画している。
（日本農業新聞）
○ １月１３日（火）東北農政局長が管内農業情勢報告
東北農政局長は１２日、農水省で開かれた地方農政局長会議で管内農業情勢を報告した。生産調整目標面積については県、団体とも厳しく受け止めているが、新たな米政策はメリット措置を評価、今後、行政、団体が一体となって取り組む方針としたほか、地域での特徴的な動きとして、Ｕターン・新規参入による新規就農者、稲作の作業受委託の増加を指摘している。
（日本農業新聞）
○ １月１３日（火）エルニーニョ依然威力
エルニーニョ現象は依然続きそうだ。気象庁が１２日発表したエルニーニョ監視速報によると、昨年１２月の監視海域の海面水温は前月より０．２度下がったものの、平年より３．４度高く、依然高い値を示し、春まで続くと予想される。同現象の影響で、世界各地で異常気象が頻発、多くの被害をもたらしている。
（日本農業新聞）
○ １月１６日（金）地域からの情報発信必要、秋田・大潟村
秋田県大潟村の若手農家たちが企画した「稲作農業者の生き残る道」連続講演会の２回目が１４日、農家ら約１８０人を集めて同村で開かれた。今回のテーマは有機農業で、消費者と連携した新しい販売の流れを作るためにも、栽培技術や人、圃場をアピールできるような取り組みを地域で興す必要性が提起された。
（日本農業新聞）
○ １月１６日（金）農業、ＪＡの変遷をつづる、山形・庄内みどり
ＪＡ庄内みどり理事が随想集「虹（にじ）の断片」を発刊した。広域合併前のＪＡ平田町に勤務していたとき、１６年間にわたって広報誌に廉さ期してきたコラム「にじ」をもとにまとめた。激動の時代の流れとともに、農業、農村、ＪＡの変遷などを、写真やスケッチとともに軽妙なタッチで描写しており、当時を知る貴重な資料ともなっている。
（日本農業新聞）
○ １月１７日（土）ハウス倒壊相次ぐ、東北南部
１５日から１６日朝にかけて太平洋沿岸部に降った大雪は、出荷直前の葉菜類などを直撃した。宮城県名取市増田地区では、ハウスのうち約８０％が倒壊したとみられている。「こんな大雪は経験がない」と、なすすべもなくつぶれたハウスを前に、農家がぼう然としている。
（日本農業新聞）
○ １月１７日（土）北海道・東北は低温、一ヶ月予報
気象庁は１６日、向こう一ヶ月の予報を発表した。この期間の平均気温は北海道・東北地方は低く、関東地方以西と南西諸島は平年並みの見込み。降水量は関東地方以西と南西諸島で多く、北海道、東北地方は平年並み。日照時間は、北海道・東北地方と北陸地方で平年並み、そのほかの地方は少ない見込み。
（日本農業新聞）
○ １月１８日（日）産直米、根強い人気
産地直送（産直）米の利用世帯が全体の一割に及び、今後も利用を増やす意向であることが、農林漁業金融公庫の調査でわかった。「購入先の信頼性」と「食味の良さ」などが主な購入理由。同公庫は「産直は、これから伸びていく分野」とみている。
（日本農業新聞）
○ １月１８日（日）期待の無人ヘリ一貫体系時代へ、水稲直播き
水稲の種まきから除草剤散布、追肥、病害虫防除まで、農業用無人ヘリで水田での一貫作業をこなす時代がやってきた。湛水直播栽培で使える除草剤が登場したほか、溝きりや追肥作業にも活用できるめどがついたのだ。鳥害対策や農薬登録待ちの防除など課題はあるが、省力効果を最大の魅力として普及に弾みがつきそうだ。
（日本農業新聞）
○ １月２０日（火）今年も２０００ヘクタール目標、福島県
福島県直播推進連絡会議が１９日、福島市で開かれ、１９９８年度の推進方針などを協議した。米価低落の中、「加速度的拡大が求められる」として昨年度に引き続き２０００ヘクタールを目標に推進することを確認した。昨年は収量が前年並みかやや増収、一等も前年より勝った、など取り組み２年目の成果が報告された。
（日本農業新聞）
○ １月２０日（火）冬異変
２０日は、暦の上で１年中で最も寒い「大寒」。ところが暖冬のせいか、動植物が示す季節情報は異変続きだ。気象庁の「生物季節観測」によると、梅やつばきの開花が平年より１か月も早い地点が相次いでいる。渡り鳥の越冬地もどんどん北上し、帰る時期が早まっている。
（日本農業新聞）
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○ １月２５日（日）生かせ「情報ネット」
第１０回農業情報ネットワーク全国大会が２４，２５日の日程で、和歌山市で始まった。「情報のＭＯＶＥ２１世紀へのかけ橋」をテーマに、農業に生かす情報ネットワークのあり方について新しい方向を探った。
（日本農業新聞）
○ １月２７日（火）まぼろしの米「さわのはな」、山形・長井市のネットワーク
食味がまろやかで夏場も劣化しない高品位米として人気を集めた県独自品種の「さわのはな」。米流通の多様化の中で、まぼろしの米の復活に打ち込んでいる長井市のフォークグループ「影法師」が中心になって旗揚げした「さわのはなネットワーク」の２回目の会合が２５日山形市で開かれた。
（日本農業新聞）
○ １月２７日（火）稲作と共存園芸確立、ＪＡ喜多方市
「生かそう・育てよう喜多方の野菜・果樹・花卉・菌茸」をテーマに１９９８年ＪＡ喜多方市園芸振興大会が２３日、喜多方市で開かれ、生産者、行政、ＪＡが一体となり、稲作と共存できる園芸作物の産地確立に向けて取り組むことを確認した。
（日本農業新聞）
○ １月２９日（木）直播でもうかる米づくり、山形
「売れる儲かるコメを語る」をテーマに、土づくりと直播を中心とした新春稲作研修会が２７日、山形市で開かれた。特Ａづくり運動を展開している東南村山地域ベストライス対策推進協議会の主催で、管内の生産者、ＪＡの担当者ら約７０人が参加。基調講演や事例報告のほか、食味計による産米の測定や試食会なども行なわれた。
（日本農業新聞）
○ １月２９日（木）「ささろまん」作付協議、宮城県
宮城県稲作安定対策本部は２７日、仙台市で「ささろまん（ササニシキＢＬ）」推進会議」を開き、１９９８年産の作付基本方向などを協議した。昨年１２月に「有機栽培米」の表示ガイドラインが決まったことから、いもち病に強いという品種特性を生かして、表示ガイドラインを意識しながら「減農薬ささろまん」として、付加価値を付ける方法などを探っていくことにしている。
（日本農業新聞）
○ １月２９日（木）エアードーム用早くも種まき、ＪＡ庄内みどり
昨年からＪＡ庄内みどりでは、エアードームを使った水稲の早期栽培を行なっているが、３月上旬の田植えをにらんでの種まきが２２日、ビニールハウスで行われた。
（日本農業新聞）
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